年間休日105日は、月に8〜9日休みがあるというイメージです！休みが多いかどうかは個人によって違うもの…しかし、「連休がとりにくい」「世間が休んでる時に休めていない」と感じることも多いでしょう。
一方、年休120日以上では1年の約3分の1が休日！自分のプライベートな時間を大切にできる。しっかり休息がとれる。休日を活用して自分のスキルを高めることができる。家族で過ごせる時間が増える。独身の場合も、結婚への不安は少なくなる。基本的に休みが多いことは全員に共通するメリットなんです！
転職を考えている、これから就職するという方に向けて、「年間休日105日の実態」や「注意すべき点」を紹介します。また、「休みが多い業界」「少ない業界」、「年休が多い企業へ就職する方法」も合わせて解説しています。
転職活動を戦略的にする必要のある方は、ぜひ参考にしてみてくださいね！
年間休日105日のイメージと実態
年間休日105日は平均と比べて10日少ない
年間の平均休日数である115.3日と比べると、10日休みが少ないことになります。また、130日の企業と比べると約1ヶ月の違いがあります。
月に8〜9日休みがある
年休105日は月に8〜9日休みがあるとイメージすることができます。休みが多いと感じるか少ないと感じるかは個人によりますが、シフト勤務で連休が取りづらい、通勤時間が長い場合は負担を感じるケースが多いです。
隔週週休2日と長期休暇2回
年休105日は隔週週休2日と長期休暇2回とイメージすることもできます。それに加えて、有休が取りやすい企業であれば、プライベートも充実するという声が多いです。
年休105日が辛くなるパターン
①土曜日の出勤が辛いと感じる
②シフト勤務で連休が取りづらい
③通勤時間が長い
年休105日は休みが多いとは言えません。上記のようなパターンに加えて「給料が多くない」「会社の雰囲気が悪い」などの不満がある場合は、転職を検討する方が良いかもしれません。
105日すら休みがない場合に注意
年間休日105日を提示しているのは中小企業に多いです。中小企業では従業員1人あたりの仕事が広範囲のため、サービス残業、休日出勤が多くなる可能性が高いです。その結果、求人票に年休105日と記載があっても実際はそれ以下だったというケースもあります。
年休が少ない割に給料が一般的
年間休日105日で働いても、賃金はあまり高くないという声もあります。また、通勤時間が長い、サービス残業が多い、シフト勤務で連休が取りづらい。このような場合、労働に対して賃金が少ないと感じることも多くなります。
会社の雰囲気が悪い
年間休日105日を提示しているのは中小企業に多いです。従業員1人あたりの仕事が広範囲のため、会社全体の雰囲気に余裕がない場合があります。一方で、会社の規模が大きくなると、従業員の分業体制が確立されやすくなります。その結果、休日が多くなったり、有給が取りやすくなる傾向があります。また、それだけ休めるぐらい人材に余裕があることで、会社全体にも余裕が生まれ、安心して休むことができるというのもメリットです。
土曜日に休めない
年休105日は隔週週休2日と長期休暇2回とイメージです。土曜日も出勤することが多く、世間が休んでる時に休めていないと感じることがあります。
年間休日120日以上との比較
年間休日125日は完全週休2日と長期休暇3回
完全週休2日は大きなポイントになります。土曜日の出勤が多いと世間が休みの時に休めていないと感じる方が多いからです。年間休日125日は「1年の3分の1が休み」という計算になり、世間的に休みが多い企業と定義することができるかと思います。
年休130日では約1ヶ月分休みが多い
年休105日と130日とを比べると、約1ヶ月の違いがあります。丸ごと1ヶ月少ない分、家族と過ごす時間が短くなったり、帰省ができなかったり、趣味に使う時間がなくなったりするのはデメリットです。
企業規模が大きいほど休みも多い傾向にある
企業規模と平均年間休日の関係※1
1,000人以上 : 119.7日
300～999人 : 117.4日
100～299人 : 114.3日
30～99人 : 110.4日
※1 令和3年就労条件総合調査の概況. 厚生労働省. 2022-11-09, p5, https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/dl/13.pdf, （参照：2023-10-29）
年間休日が少ない業界
年間休日105日になりやすい業界を、厚労省の就労条件総合調査※2から紹介します。
※2 平成30年就労条件総合調査の概況. 厚生労働省. 2018-10-23, p5, https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/dl/13.pdf, （参照：2023-10-30）
卸売業・小売業｜105.7日
卸売業・小売業は平均年間休日が105.7日となっています。百貨店・総合スーパー、衣類・飲食料品等の卸売業などがこの業界に当てはまります。繁忙期が休日や祝日のため休日が少なくなりがちです。
生活関連サービス業・娯楽業｜104.6日
生活関連サービス業・娯楽業は平均年間休日104.6日となっています。旅行業、美容業、スポーツ施設提供業などがこの業界に当てはまります。卸売業・小売業と同様に、繁忙期が休日や祝日のため、長期の休みは取りづらい業界です。
建設業｜104日
建設業は平均年間休日104日となっています。土木工事や舗装工事、とび職、電気工事などがこの業界に当てはまります。建設の仕事は１つの現場に様々な業種が入るため、納期やスケジュールが大変重要な仕事です。そのため、抱えている工事の納期によって休めなかったり、天候など先の日程を見越して作業しなければいけない場合、休日が取りづらくなる傾向があります。
年間休日が多い業界
続いて、年間休日105日以上になりやすい業界を、厚生労働省の同調査から紹介します。
情報通信業｜118.8日
情報通信業は平均年間休日が118.8日となります。NTTドコモやKDDIといった携帯やインターネットなどの通信業、テレビ局などの放送業などが当てはまります。情報通信業は働き方改革に力を入れている企業も多い印象です。
学術研究・専門・技術サービス業｜118.8日
学術研究・専門・技術サービス業は平均年間休日が118.8日となります。法律事務所や経営コンサルタント業、広告業、獣医業などが当てはまります。
金融業・保険業｜118.4日
金融業・保険業は平均年間休日が118.4日となります。銀行業やクレジットカード業、補助的金融業、保険業などが当てはまります。
休みが多い会社に転職する方法
年間休日120日以上で探す
休みが多い会社に転職したい場合、年間休日が120日以上の会社に絞って探しましょう。ハローワークでは年休が多い企業を探しづらいという声があります。転職活動が上手くいかない時は、リクナビNEXTやdodaなどの転職サイトを利用するのがおすすめです。求人数が豊富であればあるほど、求職者の希望に沿った求人が見つかります。条件検索などによって効率的に転職活動をすることもできます。
社員訪問サービスの利用
年休105日でも、有給取得率が高ければ休みが多くなったり、社内雰囲気もよくなる傾向があります。また、残業時間が短い企業では、１日の中でプライベートも確保できます。有給取得率や残業時間などのリアルな実態が知りたい場合、社員訪問サービスなどを利用しましょう。実際に働いている社員を知人から紹介してもらったり、Openworkのような口コミサイトを利用するのもおすすめです。
転職エージェントに相談する
転職エージェントに登録することもおすすめです。「ワークライフバランスを重視したい」「年収をあげたい」などを伝えれば、希望に合う企業を紹介してくれます。転職エージェントはビズリーチやマイナビエージェントが当てはまります。各企業に担当エージェントがいますので、休日や有休の実態が確認できます。
年間休日105日を超える企業は意外と多い
年間休日105日を超える企業はたくさん存在します。休みが少ないことに悩んでいるのであれば、未経験職種や異業種であっても、転職は検討するに値します。
年休130日では1年の30%以上が休日です。旅行など、自分のプライベートな時間を大切にできる。しっかり休息がとれる。休日を活用して自分のスキルを高めることができる。家族で過ごせる時間が増える。独身の場合も、結婚への不安は少なくなる。など、基本的に休みが多いことはメリットです。
年齢が高くなればなるほど、転職の難易度も上がってきます。10年後のキャリア・ライフプランを考えた時、「今きっかけを作るかどうか」は非常に重要なポイントになります。
転職を有利にするコツ
①自分が求めている条件を絞る
②需要が高い業界・業種を知る
③市場の需要にマッチしたスキルを高める
④副業で実績を積む
⑤資格を取得する
⑥貯金をする
⑦営業職を経験する
⑧ブログや口コミサイトで転職についての情報を集める
⑨転職エージェントを利用して客観的に自分を知る
